月刊ウィルに、四種の亡国論が掲載されていた。それを原因の世界から解説してみる。
一、除染亡国論
放射能に対する人々の反応は、大きく二つに分かれる。放射能を極度に恐れる人は、福島県産の農作物と聞いただけで、放射能測定値が問題ないと言っても、万が一のことがあったらと、各地で行われた福島県支援のための計画も潰されてしまった。福島で作られた評判のお菓子も、食べた後、福島と聞いて怒り出す。震災の残骸の処理も、多くの反対で計画が進まないなど、恥を知らない人間がまだまだ多い。
逆に、ここまで原発の技術を高めたのだから、今、止めたらもったいない、今、世界は再び、高速増殖炉を目指して動き出している、核廃棄物問題も技術の進歩で心配でなくなるとの原発推進論もある。原発に関しては、以前にも記したが、原因の世界では、すでに新しい時代の発電の主流は、一万年も前から太陽光発電と決定されており、今の太陽光発電コストを大幅に下げる新素材が、まもなく地震と共に顔を出す。除染もワイオ理論の力を使えば、来年には全避難地域での生活は可能になる。
二、防潮堤亡国論
津波の高さに合わせて防潮堤を造るという単純発想から、その巨額な建設費の使い道、景観、生態系への悪影響など、様々な考えが出ているが、これもやはり、今後の天変地異の発生する可能性や規模の問題など、原因の世界の予定がどうであるかを知る必要がある。天変地異も、起こるには起こす側の明確な目的がある。現在の統計学や、発生の原因学では、全く解明されていないので、ワイオ理論に基づいて予定を確認しなければならない。確認して初めて、的確な対応がとれるのである。結論を言えば、まもなく起こる天変地異の後は、防潮堤は一切、必要なくなる。
三、対中国のＯＤＡ亡国論
実にもっともな指摘である。安倍政権になっても、まだこのような指摘がなされているのかと驚く。未だに衰えていない自虐史観によって、中国に対する間違った外交政策が続けられている結果であるが、社会党との連立であるとか、民主党政権ならまだしも、歴代の自民党政権さえも、まともな歴史認識を持たずに、巨額な税金を、無駄というよりも、日本にとって大きくマイナスに使ってきたのである。これほどバカげたことがあろうか。即刻、やめるべきである。誤解のないように申し上げるが、中国の将来のためにもやめるべきなのである。これ以上、中国を世界の嫌われ者にしてはならないとは思わないのだろうか？
四、移民亡国論
三橋貴明氏の経済論は、実に分かりやすく説得力がある。三十万人近くもいる生活保護者を教育して、労働市場に送り出すことこそ、一石二鳥の直ちに実行すべき提案である。グローバル経済学による政策は、天変地異と共にまもなく消えていくとして、日本のみならず、全ての国々が、他国に頼らずに自立していく形になっていく。派遣社員を安く使って、企業が利益を上げるような、他者を犠牲にしての企業経営など、絶対にできなくなる。そして、日本が自立していくために必要な地下資源が、一万年前から準備されているのだ。日本に来ている外国人労働者も、海外に行っている日本人も、それぞれ自国に帰ることになる。ＴＰＰや食料自給率の問題も消えていく。国も、自治体も、個人も自立していくのである。相変わらず、ワイオは非常識と思うであろうが、まもなく現実のこととなる。その時のための情報提供である。