ＴＰＰ問題で揺れている日本の農業、関税と補助金で守られてきたが、関税がなくなれば、日本農業は大打撃を受ける。先進国の中で最低の自給率４０％の国が、さらに自給率を下げることになると、国防的にも大問題とのことである。日本農業は国の補助金で守られ過ぎている。もっと市場原理を導入していかなければ、グローバル経済の中で勝ち残っていけない。甘やかしている。日本の農産物は高品質で、決して自由競争になっても敗けないとも言われている。
三橋貴明氏によれば「日本ほど農業を保護していない国はない」とのこと。農業所得に対する税金で直接、支払う割合は、日本１５．６％、アメリカ２４％、ヨーロッパは軒並み９０％を超えているとのことである。人間が生きていく上で必要な衣食住の基本の中で、最も大切で、直接、生命に関わる食物だからこそ、量と質（安全性）は大問題であり、自給率４０％がさらに下がれば、食物輸入のシーレーンを止められたら終わりで、国防的にも大問題である。さて、皇の時代の農業はどのように予定されているのか？
一、自給率が１００％で、輸入も輸出もしなくなる。
一、日本の食養学による身土不二の原則が生かされ、可能な限り地産池消になっていく。
一、地産池消が進み、遠隔地への食料の物流も少なくなり、食物が安価になる。
一、気候の変化（四季の変化がなくなっていく）により、保存食品が少なくなり、旬のものをいつでも食せる。
一、食品添加物も使わなくなり、健康にもよい。
一、調味料を使った料理が少なくなり、可能な限り自然の味が生かされての料理になる。
一、栄養学による献立もなくなっていく。
一、農薬、化学肥料も一切、使わなくなる。
一、気候の変化により、ハウス栽培もなくなる。
一、穀物も野菜も果物も木の実も、さらに品種が増えていく。
一、新品種を造るのにバイオテクノロジーは使わなくなる。
一、雑草も作物として変化するものが多種類ある。
一、動物性の食品は食べなくなっていく。
一、現在、松本市の実験農場でささやかにワイオ農法が進められている。
農業一つとってみても、今までの常識をはるかに超えた変化である。ゆえに、とても長い年月をかけなければと思われるであろう。新しい時代創造が早くスムーズに進むために天変地異の力が必要となる。一般的には恐れられ、世界的に不安が広がっているが、決して不安に思うことではなく、ワイオ農法を進めるための環境整備、地慣らしの働きである。
一、農薬工場７０％
一、化学肥料工場９０％
一、畜産施設８０％
およその％であるが、これらの祖の時代の農業に活躍された方々が休まれていかれる。